自分、40歳でITエンジニアやってます。週4でジムに通ってて、プロテイン代とかジム代が地味に家計を圧迫してるんですが、ふと「自分の生活費って他の同世代と比べてどうなんだろ」と気になりまして。
政府の統計データ（総務省「家計調査」および「全国家計構造調査」）を掘り起こして、年齢別・性別の生活費の実態を数字で確認してみました。感想とか評論じゃなく、数値ベースで淡々と見ていきます。
▼ 前提：使ったデータソース
- 総務省「家計調査報告（家計収支編）」2023年版
- 総務省「全国家計構造調査」2019年版（直近の大規模調査）
- 対象：単身世帯の月次消費支出を中心に参照
「家計調査」は毎年出てるやつ、「全国家計構造調査」は5年に1回の大規模版です。後者のほうが年齢・性別のクロス集計が細かくて使いやすい。
▼ 年齢別・単身世帯の月間消費支出（全国平均）
| 年齢層 | 男性（万円/月） | 女性（万円/月） | 男女平均（万円/月） |
|---|---|---|---|
| 29歳以下 | 15.4 | 15.1 | 15.2 |
| 30〜39歳 | 17.2 | 17.8 | 17.5 |
| 40〜49歳 | 18.9 | 19.4 | 19.1 |
| 50〜59歳 | 20.3 | 19.9 | 20.1 |
| 60〜69歳 | 19.1 | 18.3 | 18.7 |
| 70歳以上 | 16.8 | 15.9 | 16.3 |
※全国家計構造調査2019年をベースに、家計調査2023年の変動率を加味した概算値。東京・大阪などの都市部は1〜3万円程度上振れする傾向あり。
▼ 費目別内訳：40代男性単身の月間支出モデル
| 費目 | 40代男性単身（万円/月） | 全単身平均（万円/月） |
|---|---|---|
| 食料 | 4.5 | 4.1 |
| 住居 | 2.8 | 2.4 |
| 光熱・水道 | 1.1 | 1.1 |
| 家具・家事用品 | 0.6 | 0.5 |
| 被服・履物 | 0.7 | 0.7 |
| 保健・医療 | 0.9 | 0.7 |
| 交通・通信 | 2.8 | 2.6 |
| 教育・教養娯楽 | 2.1 | 1.8 |
| その他（交際費等） | 3.4 | 2.8 |
| 合計 | 18.9 | 16.7 |
※家計調査2023年・全国家計構造調査2019年より作成。住居費は持ち家の帰属家賃を除く実支出ベース。
▼ 都市規模別の補正：どこに住むかで変わる金額
| 居住エリア | 単身月間消費支出の目安 | 全国平均との差 |
|---|---|---|
| 東京23区 | 21〜24万円台 | +3〜5万円 |
| 政令指定都市（大阪・名古屋等） | 18〜21万円台 | +1〜2万円 |
| 中核市・地方都市 | 16〜19万円台 | ±0〜1万円 |
| 町村・郡部 | 14〜17万円台 | ▲1〜3万円 |
※家計調査2023年「都市階級別」集計より。住居費の差が最も大きく、食料・交通費も都市部で上振れしやすい。
▼ エンジニア視点で数字を読んでみた
① 40代は支出のピーク手前
テーブル見てわかるように、単身世帯の支出ピークは50代前半あたりで、40代はその手前の上昇局面にいる。自分もそれを地でいってる感じ。30代と比べると月1〜2万円くらい自然に出費が増えてる。外食の単価が上がったり、サプリとかボディケアへの支出が増えたりっていうのが積み重なってる。
② 男女差が縮小してきてる
面白いのが、29歳以下では男女差がほぼ0.3万円なのに対して、40代では女性のほうがわずかに高い（19.4 vs 18.9）点。これ、被服・保健医療費の差が大きいっぽい。データ構造としては「若年層ほど男女均質、中年以降は費目構成で差が出る」という感じ。
③ 「教養娯楽費」が地味に重要な変数
自分の場合、ジム代が月1.2万円（年間14.4万円）かかってる。統計の「教養娯楽費」に該当する項目で、40代男性の平均が2.1万円。この中にはサブスク・書籍・習い事なんかも入るんで、エンジニアだと技術書・Udemy・AWS費用なんかがここに乗ってくる。自分の実態は2.8〜3.2万円くらいで平均より高め。
④ 「その他支出」の膨らみを侮れない
交際費・慶弔費・理美容などが入る「その他」が40代だと3.4万円。これ、20代と比べると1万円以上高い。役職や付き合いの幅が広がるにつれて自然にインフレする項目で、システムでいうと「隠れた技術的負債」みたいなポジション。放置すると後から効いてくる。
⑤ リモートワーク普及後の構造変化
2019年→2023年の比較で、単身世帯の交通費は微減、通信費は微増傾向にある。エンジニアはもともとリモート親和性が高いので、交通費が削減されてる一方で自宅の光熱費・通信費は増えてる。トータルではほぼトントンか若干プラスっていう構造。統計上も「交通・通信」を合算してるんで細かい変化は見えにくいんですが、内訳見ると確実に組成が変わってる。
▼ 自分の実態と統計の乖離を整理する
| 費目 | 40代男性統計値 | 自分の体感値 | 差分 |
|---|---|---|---|
| 食料（外食・プロテイン含む） | 4.5万円 | 5.2万円 | +0.7万円 |
| 住居 | 2.8万円 | 8.5万円（都内） | +5.7万円 |
| 保健・医療（ジム・サプリ含む） | 0.9万円 | 2.1万円 | +1.2万円 |
| 交通・通信 | 2.8万円 | 2.0万円（リモート） | ▲0.8万円 |
| 教養娯楽（技術書・学習含む） | 2.1万円 | 3.0万円 | +0.9万円 |
住居費が統計値と激しく乖離してるのは、統計の「住居費」が全国平均で持ち家比率も混ざってるから。都内で賃貸してる自分は当然それより高くなる。ここは「都市在住エンジニア補正」として割り切って考えるしかない。
▼ まとめ：数字を見て気づいたこと3つ
1. 40代の支出19万円前後は「標準的な水準」
全国の単身40代の平均が19万円台なので、自分が都内でこれより高いのは地域差として説明できる範囲。焦る必要はない。
2. 「増えやすい費目」を定点観測する習慣が重要
その他・交際費・教養娯楽費はコントロールが難しい費目で、放置すると静かに膨らむ。エンジニア的にいうと「モニタリングを入れてないサービス」と同じ状態になりやすい。月次で数値確認するだけでだいぶ違う。
3. 統計はベースラインとして使う
政府統計はあくまで平均。職種・居住地・ライフスタイルで大きくずれる。「全国平均より高い/低い」の確認より、「自分の中での前月比・前年比」を追ったほうが実用的だと思ってる。
次は収入側のデータ（年齢別・職種別の給与統計）と組み合わせて、手取りベースの収支構造を見てみようと思ってます。国税庁の民間給与実態統計調査あたりが使えそう。
データを見るのはエンジニアの本能みたいなもんなんで、家計も同じ感覚で扱っていきたい。